「シロアリ対策は5年ごとに必要」と聞くことがありますが、それは本当なのでしょうか？
この記事では、5年ごとのシロアリ対策の必要性を様々な点からご紹介いたします。
あなたの住まいに本当に再施工が必要かどうかを判断できるようにします。
シロアリ対策は本当に5年ごとに必要か？基本的な考え方を解説
シロアリ対策が「5年ごとに必要」と言われるのは、主に薬剤の効果期間と実務上の運用目安によるものです。
シロアリ薬剤の効果が約5年で切れる
シロアリ対策に使用される薬剤は、その多くが約5年間を目安に効果を発揮するよう設計・評価されています。公益社団法人日本しろあり対策協会の登録薬剤でも、残効性に関する基準が設けられています。薬剤は木部に浸透しますが、時間とともに分解・蒸散し、効果が薄れていきます。特に湿気の多い地域や床下換気が不十分な住宅では、分解が早まることがあるため注意が必要です。
建築基準法で防蟻処理の目安が5年とされている
法律が「5年ごとの再施工」を直接義務付けているわけではありません。建築基準法施行令第49条第2項は、木造の地面から1m以内の柱・筋かい・土台などに有効な防腐措置を講じ、必要に応じてシロアリその他の虫害を防ぐ措置を講じることを求めています。実務で「5年目安」が語られるのは、薬剤の残効期間や保証運用に基づく業界上の目安であり、法令の直接規定ではありません。
再施工が前提の施工プランが多い
多くの防蟻業者では、「初回施工＋5年保証＋5年後の再施工」を1つのパッケージとしたプランを提供しています。これは、薬剤の効果が切れる頃に点検や再処置を行い、被害を予防するための運用です。年周期での点検を前提とする業者が多いことも、「5年説」の根拠となっています。
シロアリ予防はなぜ5年ごとに必要と言われているの？
単に薬剤の寿命だけでなく、環境や木材の経年劣化といった複合的な要因が「5年ごとの対策」を推奨する理由です。
シロアリ防除協会が5年ごとの再処理を推奨しているから
公益社団法人日本しろあり対策協会では、登録薬剤の有効性評価に基づき概ね5年間を目安とした運用が一般化しています。協会の指針は業界の実務標準として広く参照されており、これが業者のサービス設計（点検・保証・再施工）に反映されています（行政が直接「5年再施工」を義務づけているわけではありません）。
気候や湿気などの環境変化で再発リスクが高まるから
シロアリは湿度の高い場所を好むため、住環境の変化によって再発リスクが高くなることがあります。近年の気候変動やゲリラ豪雨の増加により、かつては乾燥していた地域でも床下の湿気が高まるケースがあります。こうした変化を踏まえ、5年ごとの点検・必要に応じた再施工で予防効果を持続させるのが安全です。
築年数が経つと木材の防虫効果が弱まるから
新築時に防蟻処理された木材も、経年とともに薬剤が揮発・分解され、防虫効果が低下します。築10年を超えると薬剤の効果はほぼゼロに近づき、構造材がシロアリにとって好適な状態になりやすくなります。築年数が進んだ木造住宅では、5年以内でも点検・処置が必要になることがあります。劣化が進むほど施工コストも高くなるため、早めの対応が経済的です。
シロアリ対策が5年ごとに必要か迷ったときのチェックリスト
本当に5年ごとに施工が必要なのか、迷ったときは以下のチェックリストを確認してみてください。
前回の施工から5年以上経過しているか
最後に防蟻処理を行ってから何年経っているかを確認しましょう。5年以上経っている場合、薬剤の効果が切れている可能性があります。未施工や施工履歴がわからない中古住宅は特に注意が必要です。築年数と合わせて記録しておくと便利です。
床下に湿気やカビのにおいがあるか
床下にカビ臭がある、空気がじめっとしている場合は、シロアリが好む環境になっている可能性が高いです。湿気はシロアリの繁殖・侵入を助ける要因になります。床下の通気が悪いと感じたら、早めの点検をおすすめします。防湿対策とセットで考えるのも効果的です。
羽アリを見かけたことがあるか
羽アリを見かけた場合は要注意です。ただしシロアリの羽アリとアリ（クロアリ等）の羽アリは異なるため、触角の形（数珠状か曲がり）・翅の長さ（前後が同長か）・腰のくびれなどで判別が必要です。自信がなければ専門業者へ相談してください。
家が木造で築10年以上か
木造住宅は、シロアリ被害のリスクが高い構造です。築10年以上で過去に施工履歴がない場合は、再施工の検討が有効です。構造材の劣化や隙間の増加により侵入リスクが高まります。年数が進むほど修繕費用もかさむため、予防的な点検が経済的です。
シロアリ対策の費用と5年ごと必要かどうかのコスパを考えよう
防蟻対策には費用がかかりますが、長い目で見れば大きな修繕費を防げるというコスパの良さがあります。
5年ごとの再施工はトータルでの修繕費を抑えられる
費用の目安として、予防・再施工は1坪あたり6,000〜10,000円程度が一つの相場感です（地域・工法・対象範囲で変動）。たとえば30坪の住宅で対象が1階床面の15坪なら、概算9万〜15万円ほど。見積りが㎡表記の場合は、坪＝㎡×3.3で換算できます。被害後に必要となる床下修復（床張替え・構造材補修・内装復旧など）は、数十万〜100万円超に至ることもあり、予防のほうが総額を抑えやすい傾向があります。
定期点検だけなら費用を抑えられる
「今すぐ再施工までは必要なさそう…」という場合は、点検だけでも受けておくと安心です。点検費用は無料〜1万円程度で、状況把握だけでもリスク管理につながります。床下写真や報告書をもらえるサービスも多く、次回判断の材料になります。点検＋簡易施工など柔軟な対応ができる業者もあります。
シロアリ被害の修復費用は数十万円以上かかることがある
実際に被害が起きた場合、床の張替え・構造材の交換・内装補修などで数十万〜100万円以上の費用が発生することがあります。保険ではカバーされないことも多く、自己負担になるケースが大半です。5年に一度の点検・対策は「安心を買う保険」のような位置づけと考えられます。
まとめ：シロアリ対策が5年ごと必要かを判断するために知っておきたいこと
ここまでの内容をふまえ、シロアリ対策が「5年ごとに必要かどうか」の判断材料を整理します。
薬剤の効果や保証期間を確認しよう
使用された薬剤の種類、前回の施工内容・保証期間を確認しましょう。平均して5年間が薬剤の有効期間とされ、それを超えるとリスクが高まります。
家の状態や築年数をチェックしよう
築10年以上の木造住宅や、湿気の多い床下を持つ住宅では特に注意が必要です。建物の状態によっては、5年よりも早めの点検・施工が必要な場合もあります。
信頼できる業者に定期点検を依頼しよう
ダスキンやくらしのマーケット、シロアリ110番など、実績と保証のある業者に相談すると安心です。点検は費用を抑えて受けられるため、迷ったらまず調査から始めましょう。「5年ごと＝絶対」ではなく、「5年を目安に柔軟に判断する」ことが大切です。
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今回は、5年ごとのシロアリ対策の必要性についてご紹介しました。
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